回転期間は回転率の逆数になっている。たとえば、総資産回転率はいかのようになる。

\[
\mathrm{総資産回転率} = \dfrac{\mathrm{売上高}}{\mathrm{総資産}} \mathrm{（回）}
\]

それに対して、総資産回転期間は以下のようになる。

\[
\mathrm{総資産回転期間} = \dfrac{\mathrm{総資産}}{\mathrm{売上高}} \mathrm{（年）}
\]

総資産回転率は「全資産を使って何回分の売上高を生み出しているか」という「金回り」を表しているのに対して、総資産回転期間は「全資産を売上高で回収するのに何年かかるか」という「資金の回収期間」を表している。両者は、回転率が高ければ回転期間は小さい（短い）という表裏一体の関係にある。

総資産回転期間を以下のように個別資産に分解した場合、それぞれの項目を回転期間と見ることができる。

\begin{align}
\mathrm{総資産回転期間} &= \dfrac{\mathrm{総資産}}{\mathrm{売上高}} \\
&= \dfrac{\mathrm{売上債権} + \mathrm{棚卸資産} + \mathrm{有形固定資産} + \cdots}{\mathrm{売上高}} \\
&= \dfrac{\mathrm{売上債権}}{\mathrm{売上高}} + \dfrac{\mathrm{棚卸資産}}{\mathrm{売上高}} + \dfrac{\mathrm{有形固定資産}}{\mathrm{売上高}} + \cdots
\end{align}

回転期間の定義式としては、分母に売上高を用いたものが多く見られるが、それは上記のように、回転期間は総資産回転期間の構成要素という見方に基づいている。このような回転期間は総資産回転期間との整合性はいいが、それぞれの計算式の意味は必ずしも明確ではなく、「回転期間」と言いつつ期間にもなっていない。

「期間」の意味にするためには、分母には分子の発生原因を用いなければならない。たとえば仕入債務回転期間であれば分母は仕入高、棚卸資産回転期間であれば分母は売上原価にするべきである。